近年、電気自動車の普及拡大に伴い、EV 火災事故への関心が高まっています。2025年6月3日にアラスカ沖で発生した貨物船火災は、EV800台を含む車両約3000台を積載した船舶で起きた深刻な事故でした。この事件は、電気自動車の海上輸送における火災リスクと安全対策の重要性を改めて浮き彫りにしたのです。
EVに搭載されているリチウムイオン電池は、一度発火すると熱暴走により長時間燃え続ける特性があります。特に密閉された船内環境では、消火活動が極めて困難になるケースが多いのが現状です。また、過去にも類似のEV 火災事故が複数発生しており、海運業界では対策の検討が急務となっています。
本記事では、今回のアラスカ沖での事故詳細から、EV火災の特徴、海上輸送における課題、そして今後の安全対策まで、包括的に解説していきます。
EV 火災事故の現状と今回の事件
アラスカ沖貨物船火災の詳細な経緯
今回の事故は、中国から出港したリベリア船籍の貨物船「パンゲア」号で発生しました。海運会社ゾディアック・マリタイムの発表によると、6月3日にアラスカ沖の太平洋上で船内火災が発生したのです。
乗組員は直ちに消火活動を開始しましたが、火勢を抑えることができませんでした。そのため、安全を優先して全乗組員22名が救命ボートで退避する判断を下したのです。米沿岸警備隊が迅速に出動し、避難した乗組員を近くの商船に収容しました。幸い、乗組員に負傷者は出ていません。
800台のEVを含む3000台の車両が被害
「パンゲア」号には、電気自動車800台を含む約3000台の車両が積載されていました。積載車両の大部分は、中国から北米市場向けに輸送される予定だった自動車です。
EVの海上輸送量は近年急激に増加している傾向にあります。世界的な環境意識の高まりにより、EV市場は拡大を続けており、それに伴って海上輸送の需要も高まっているのが現状です。ただし、今回のような火災事故により、積載車両すべてが失われることになりました。
乗組員22名の避難と救助活動の様子
火災発生後、船長は乗組員の安全を最優先に考え、船舶放棄の判断を下しました。22名の乗組員は訓練に従って救命ボートに乗り込み、燃え盛る船から安全な距離まで離れたのです。
米沿岸警備隊は緊急通報を受けて直ちに救助活動を開始しました。近海を航行していた商船との連携により、乗組員全員が無事に救助されています。この迅速な対応により、人的被害を最小限に抑えることができました。
海運会社ゾディアック・マリタイムの対応
事故を受けて、ゾディアック・マリタイムは即座に関係当局への報告を実施しました。また、火災原因の調査にも積極的に協力する姿勢を示しています。
同社は声明の中で、乗組員の安全確保を最優先事項として対応したと説明しました。また、今後の再発防止策についても検討していると発表しています。ただし、船体と積載車両については回収不可能な状況となっており、経済的損失は甚大なものとなりそうです。
EV 火災事故のリスクと海上輸送の課題
過去に発生した類似のEV積載船火災事例
今回の事故は、EV積載船における火災事故の初回ではありません。2022年2月には、ポルトガル領アゾレス諸島沖でも同様の事故が発生しました。その際は、ポルシェやベントレーなどの高級車約4000台を積載した貨物船「フェリシティ・エース」号で火災が起き、約2週間後に沈没しています。
また、2023年7月にはオランダ沖で、EVを含む約3000台の車両を積載した貨物船で火災が発生しました。この事故では消火活動により火災は鎮火されましたが、積載車両の多くが損傷を受けています。これらの事例から、EV積載船の火災リスクは現実的な脅威であることが明らかです。
リチウムイオン電池が引き起こす火災の特徴
EVの火災が特に問題となる理由は、搭載されているリチウムイオン電池の特性にあります。リチウムイオン電池は一度発火すると、熱暴走（サーマルランアウェイ）と呼ばれる現象を起こすのです。
この現象では、一つの電池セルが発火すると、隣接する電池セルに連鎖的に引火していきます。また、リチウムイオン電池の火災は非常に高温になり、通常の消火方法では鎮火が困難です。さらに、電池内部の電解液が可燃性の有機溶媒であるため、火災が長時間継続する特徴があります。
海上でのEV火災消火の困難さ
船舶でのEV火災は、陸上での火災と比較して消火がより困難になります。まず、船上では使用できる消火剤や水の量に限りがあることが挙げられるでしょう。
また、密閉された船内環境では煙や有毒ガスが充満しやすく、消火活動自体が危険を伴います。さらに、EV火災では大量の水による冷却が効果的とされていますが、船舶では海水を使用せざるを得ないケースもあり、電気系統への影響も懸念されるのです。
これらの理由から、多くの場合、乗組員の安全確保を優先して船舶を放棄する判断が下されることになります。
国際海事機関による新規制の検討状況
現在、EVの海上輸送に関する国際的な規制は整備されていません。しかし、相次ぐ火災事故を受けて、国際海事機関（IMO）では2024年からEVの海上輸送に関するルール作りに着手しています。
新規制では、EV積載時の火災検知システムの強化や、消火設備の改良などが検討されています。また、EV専用の積載区画の設置や、電池の充電状態に関する規制も議論の対象となっているのです。
一方で、規制制定には長期間を要するため、日本船級協会（ClassNK）などの船級協会では、独自に「電気自動車安全輸送ガイドライン」を策定しています。これにより、国際規制の制定前でも一定の安全対策が可能となりました。
ただし、ガイドラインは強制力を持たないため、すべての海運会社が同等の対策を講じているわけではないのが現状です。今後は、より実効性のある国際規制の早期制定が求められるでしょう。
まとめ
今回のアラスカ沖でのEV 火災事故は、電気自動車の海上輸送における深刻なリスクを改めて浮き彫りにしました。EV800台を含む約3000台の車両が失われたこの事故により、リチウムイオン電池の火災特性と海上での消火の困難さが明確になったのです。
過去の類似事例と合わせて考えると、EV積載船の火災は今後も発生する可能性が高く、早急な対策が必要でしょう。現在、国際海事機関による新規制の検討が進んでいますが、制定には時間を要するため、各海運会社による自主的な安全対策の実施が重要となります。
EV市場の拡大とともに海上輸送量も増加する中、今回の事故を教訓として、より安全な輸送体制の構築が求められています。
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